本センター関係者のメディア掲載(2019年8月2日現在)
<新聞>
●小山眞人教授・岩田孝仁教授
2019.7.20(土) 静岡新聞 朝刊 P29 社会
「火山防災、磨いて」 伊東沖の噴火30年 記憶継承へ シンポ
2019.7.25(木) 朝日新聞 朝刊 P25 静岡
伊東沖海底噴火30年でシンポ 防災の重要性指摘 現地調査の研究者ら
●原田賢治准教授
2019.7.20(土) 読売新聞 東京朝刊 P30 静岡3 web
静岡大・読売講座 詳報(1)自然災害と防災対策 津波 自ら命守る行動を
●唐戸俊一郎客員教授
2019.7.21(日) 日本経済新聞 朝刊 P30 web
月の起源は地球のマグマ?-日米グループの新説に注目。
●牛山素行教授・関谷直也客員准教授
2019.7.26(金) 日本経済新聞 朝刊 P2 web
真相 深層 ■九州豪雨、避難率は1%未満 いつ避難 「警戒レベル」難解? 同地域で異なる情報混在も
●水谷洋一教授
2019.7.30(火) 静岡新聞 朝刊 P25 東部版 web
富士宮のバイオマス発電実証実験 シンポで展望議論
●関谷直也客員准教授
2019.7.30(火) 朝日新聞 朝刊 P1 一面
原発 甘い備えの象徴 解体へ 福島 機能しなかった「事故対策拠拠点」
●野津憲治客員教授
2019.7.31(水) 静岡新聞 朝刊 P32 社会
【訃報】静岡大学防災総合センター客員教授 野津憲治先生
●小山眞人教授
2019.8.1(木) 静岡新聞 朝刊 P20 東部版 web
清流 噴火30年、新時代へ課題
<テレビ・ラジオ>
●藤井基貴准教授・小山眞人教授
2019.7.24(水) 18:15~18:57 SBSテレビ イブアイしずおか
防災最前線 小学生が考えた もし臨時情報が出たら
●小山眞人教授・岩田孝仁教授
2019.7.25(木) 18:15~19:00 静岡第一テレビ news every.しずおか
伊東沖海底噴火から30年
●小山眞人教授
2019.7.31(水) 18:15~18:57 SBSテレビ イブアイしずおか
防災最前線 海底噴火から30年 伊豆東部の火山防災は
●牛山素行教授
2019.8.1(木) 18:10~19:00 NHK総合 たっぷり静岡
防災ボイス 豪雨時の避難に関する考え方
<雑誌・その他>
●山﨑登客員教授・片田敏孝客員教授
2019.7.20(土) 九州朝日放送 web
【九州から伝えたい】「受け入れる避難所がない」自治体の消えない不安と悲鳴 被災して初めて突きつけられる課題
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190720-00010000-kbcv-l40
●関谷直也客員准教授
2019.7.20(土) ウェザーニュース web
警戒レベル5が出た時、「命を守るための最善の行動」とは?
https://weathernews.jp/s/topics/201907/030095/
●矢守克也客員教授
2019.7.24(水) 毎日新聞(Yahoo!ニュース) web
大雨から逃げ遅れないために 「避難スイッチ」明確に
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190724-00000022-mai-soci
●小山眞人教授
2019.7.25発売 地理 Vol.64、8月号 P10-15 2019
地球科学者がブラタモリを案内して考えたこと
http://www.kokon.co.jp/book/b471302.html
●片田敏孝客員教授
2019.7.25(木) Jbpress 10MTVオピニオン web
東日本大震災の8年前から釜石で防災教育を行ってきた理由
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/56892
2019.7.27(土) ケンオー・ドットコム web
三条市豪雨災害対応ガイドブック改訂版を監修した片田教授の防災講演会
http://www.kenoh.com/2019/07/27_guidebook.html
●山﨑登客員教授
2019.7 研究レターHem21 Opinion Vol.54 令和元年7月号
防災の裾野を広げる
« 本センター関係者のメディア掲載(2019年7月19日現在) | トップページ | 8月3日ふじのくに防災フェロー養成講座「地震学」―科目受講生記事/フェロー6期修了生― »
「メディア掲載」カテゴリの記事
- 本センター関係者のメディア掲載(2024年10月27日)(2024.10.28)
- 本センター関係者のメディア掲載(2024年9月30日)(2024.09.30)
- 本センター関係者のメディア掲載(2024年9月11日)(2024.09.11)
- 本センター関係者のメディア掲載(2024年8月30日まで)(2024.09.02)
- 本センター関係者のメディア掲載(2024年8月9日まで)(2024.08.09)