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2018年12月27日 (木)

本センター関係者のメディア掲載(2018年12月27日現在)

<新聞報道>

 

●関谷直也客員准教授

2018.12.14() 読売新聞 東京朝刊 P35 3社 web

「汚染処理水」認知度に差 海洋放出など検討「知っている」 福島7割 県外5割未満

 

2018.12.15() 朝日新聞 朝刊 P33 福島中会 web

汚染水処分法 43.4%「わからない」 東大准教授 5都道府県で調査

 

2018.12.16() 読売新聞 東京朝刊 P31 福島 web

「処理水」理解 県内外で差 東大と福大調査 周知「不十分」声多く

 

2018.12.25() 読売新聞 大阪夕刊 P8 web

「箕面全域断水」デマ 6割超信用 東大大学院など調査 大阪北部地震で

 

●岩田孝仁教授

2018.12.15() 静岡新聞 朝刊 P24 県内総合

ボランティアと行政の連携学ぶ 静岡で防災研修会

 

2018.12.17() 読売新聞 朝刊 P11 特別面 Web

自治体災害対策全国会議 巨大災害 先手で備え 即応へ常に情報共有

 

●矢守克也客員教授

2018.12.15() 朝日新聞 朝刊 P29 高知全県 web

気象情報 見逃さずに 専門家2人 防災講演会

 

●秦康範客員准教授

2018.12.17(月) 日本経済新聞 夕刊 P10 web

浸水想定域に3540万人 河川洪水 20年で世帯24%増 山梨大調査 郊外中心に開発進む

 

2018.12.17(月) 静岡新聞 夕刊 P1 一面

浸水想定域3540万人居住 15年時点山梨大調査 世帯 20年間25%増 県内110万人、40万世帯

 

2018.12.24() 朝日新聞 朝刊 P24 東特集

災害大国 警戒区域 理解し備える 洪水の浸水想定区域 進む宅地化

 

●今泉文寿准教授

2018.12.17(月) 静岡新聞 夕刊 P2 社会

間伐と保水性 関連探る 森林保全へ注目期待 掛川の山林 沢の流量調査

 

●中田慶枝(フェロー3期生)

2018.12.18(火) 静岡新聞 朝刊 P22 県内総合

伊豆半島ジオパーク ジオの先進事例 水曜に学習会 ガイドら活動報告 伊豆

 

2018.12.23(日) 静岡新聞 朝刊 P28 社会

追跡2018③ 関心拡大 取り組み継続 伊豆半島の世界ジオ認定

 

●片田敏孝客員教授

2018.12.18() 読売新聞 朝刊 P27 高知 web

減災現場から 事前避難 課題浮き彫り 黒潮で住民ワークショップ

 

●渡嘉敷唯之(フェロー8期生)

2018.12.19() 静岡新聞 朝刊 P19 地域中

黒潮 高齢者施設の災害対策 職員間で認識共有を

 

●廣井悠客員准教授

2018.12.19() 読売新聞 大阪朝刊 P32 web

災害時の自助・共助 企業の役割考える 南区でシンポ

 

2018.12.21() 読売新聞 東京朝刊 P25 福島 web

死亡火災7割警報器なし 設置率全国ワースト5位 小野火災1か月

 

●武村雅之客員教授

2018.12.21() 朝日新聞 朝刊 P16 名古屋本社 web

東海の防災を考える 災害の記憶 つなぐには 過去を学び 互いが助け合える社会に

 

●吉野篤人客員教授

2018.12.23() 静岡新聞 朝刊 P27 特集

提言 減災 台風停電化の医療現場

 

●小山眞人教授

2018.12.24() 静岡新聞 朝刊 P23 社会

インドネシア 地震なし津波 北海道駒ヶ岳、桜島でも 山体崩壊が原因か

 

2018.12.24() 中日新聞 朝刊 P25 社会

地震なく津波 日本でも 山体崩壊が原因か

 

2018.12.26() 静岡新聞 朝刊 P5 国際

衛星画像を公表 山体崩壊裏付け 専門家「発生、どの火山でも」

 

●北村晃寿教授

2018.12.25() 静岡新聞 朝刊 P17 県内総合

津波レベル「1.5」想定を 南海トラフ研究成果 北村教授(静大)が講演 静岡

 

<テレビ・ラジオ>

 

●牛山素行教授

2018.12.24() 18151900 静岡朝日テレビ とびっきり!しずおか

「教訓 静岡2018 台風24号 日頃から災害を想定して」

 

<雑誌・その他>

 

●関谷直也客員准教授

2018.12.14() THE PAGE Web

福島第一原発の汚染水問題 「被災地の努力の尊重を」──福島大・東京大フォーラム

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181214-00010001-wordleaf-soci&p=1

 

2018.12.26() 朝日新聞デジタル Web

新潟)東電の情報伝達は「不十分」 避難委で委員長指摘

https://www.asahi.com/articles/ASLDT5SR0LDTUOHB015.html

 

秦康範客員准教授

2018.12.17() 共同通信 Web

浸水想定域に3540万人居住

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181217-00000016-kyodonews-soci

 

●山﨑登客員教授

2018.12.21() 神戸新聞NEXT Web

共助や情報収集の重要さ学ぶ 三木で防災リーダー講座

https://www.kobe-np.co.jp/news/miki/201812/0011920550.shtml

 

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