センター教員メディア対応(2012年3月8日時点)
<新聞等報道>
●牛山素行准教授
2012.2.15(水) 広報ふくろい フクロインフォ
「3.11東日本大震災を忘れない」パートナーシップによる地震対策の取り組み報告会&防災講演会
http://www.city.fukuroi.shizuoka.jp/ctg/Files/1/11100333/attach/120215_01-05.pdf
2012.3.3(土) 中日新聞(土)P28 浜松・遠州版
津波避難 考える機会に 早く逃げられる心得伝授 対策委の中間発表も 18日南区でシンポ
http://www.chunichi.co.jp/article/shizuoka/20120303/CK2012030302000121.html
2012.3.5(月) 静岡新聞(朝刊)P15 県内総合
防災フェロー 2期生に20人 定員4倍超す人気
2012.3.7(水) 中日新聞(朝刊)P17 浜松・遠州版
11日に地震対策 取り組み報告会 震災1年で袋井市
●藤井基貴准教授
2012.2.24(金) 静岡新聞(西部)Webより
広がれ「防災道徳」
http://www.at-s.com/news/detail/100102086.html
●安田清客員教授
2012.2.26(日) 中日新聞(朝刊)P24 県内版
震災医療 素早い対応を 駿河区「東海」備え県病院学会
http://www.chunichi.co.jp/article/shizuoka/20120226/CK2012022602000128.html
●片田敏孝客員教授
2012.2.27(月) 静岡新聞(西部)Webより
会場の笑い声に違和感
http://www.at-s.com/news/detail/100102741.html
2012.3.3(土) 静岡新聞(朝刊)P31 社会
まさかここまで・・・津波犠牲検証 6完 第1報「3メートル」に油断 問われる個人の判断力
2012.3.3(土) 産経ニュース Webより
群馬大大学院教授 片田敏孝氏「社会全体の意識改革が重要」
http://sankei.jp.msn.com/life/news/120303/edc12030310360005-n1.htm
2012.3.6(火) 日経新聞(朝刊)P7 特集
復興から再生へ1 大災害備え 自治体が知恵 教育・避難場所・建て替え苦心
2012.3.8(木) 毎日小学生 Webより
図解なるほど 東日本大震災・あれから1年 津波に備える
http://mainichi.jp/life/edu/maishou/naruhodo/news/20120308kei00s00s014000c.html
●野津憲治客員教授
2012.3.7(水) 朝日新聞(朝刊)P27 静岡
3.11から生き残るために8「倒れぬ防波壁」整備 浜岡原発を守れるか
http://mytown.asahi.com/shizuoka/news.php?k_id=23000001203070004
●小山真人教授
2012.3.7(水) 静岡新聞(朝刊)P11 読者のページ
時評 小山真人静岡大学防災総合センター教授 ブランドを守るために 生産者のプライド持て
●武村雅之客員教授
2012.3.8(木) 読売新聞(朝刊)P2 広告
吉川弘文館 「関東大震災を歩く」武村雅之著 現代に生きる災害の記憶
http://www.yoshikawa-k.co.jp/book/b99142.html
●静岡大学防災総合センター
2012.3.5(月) 静岡新聞(朝刊)P15 県内総合
防災フェロー 2期生に20人 定員4倍超す人気
●ふじのくに防災フェロー
2012.3.5(月) 静岡新聞(朝刊)P15 県内総合
防災フェロー 2期生に20人 定員4倍超す人気
●静岡大学
2012.3.7(水) 静岡新聞(朝刊)P31 社会
静岡大 学内に海抜表示 津波対策「関心持って」
http://www.at-s.com/news/detail/100105057.html
<テレビ・ラジオ報道>
●牛山素行准教授
2012.2.29(水) NHKニュース
陸前高田 市街地で3人に1人死亡
« 静岡県 ICTを活用した災害時等広域連携化(人材育成)共同事業ー2月21日検証Ⅱレポート | トップページ | 2月29日自然災害科学中部地区研究集会レポート »
「メディア掲載」カテゴリの記事
- 本センター関係者のメディア掲載(2026年5月27日まで)(2026.05.27)
- 本センター関係者のメディア掲載(2026年4月27日まで)(2026.04.30)
- 本センター関係者のメディア掲載(2026年3月26日まで)(2026.03.26)
- 本センター関係者のメディア掲載(2026年2月22日まで)(2026.02.26)
- 本センター関係者のメディア掲載(2026年1月28日まで)(2026.02.02)

